人の老後に口出しする嫁と嫁親 (老人ホーム)

2012年01月01日 01時03分

人の老後に口出しする嫁と嫁親


70代の女性です。数年前主人と死別し、今は一人暮らしをしています。主人が亡くなった時は一人で大きな家に住むのが心細く一人息子に同居して欲しいと頼みましたが、嫁と嫁親に大反対されました。息子夫婦は結婚してからずっと嫁親の近くの賃貸マンションに住んでいます。息子は時々電話をくれたり様子を見に来てくれたりしていますが、嫁と孫達はお正月しか来てはくれず、嫁に面倒を見てもらうのは無理だろうと悟りました。先日、友達と高級老人ホームの見学に行き、豪華な施設に魅了されました。入所金は億ほどしますが、家を売って主人が残してくれた貯金を解約すれば十分払えそうです。あとは年金で賄えるそうです。食事も豪華そうで気に入り、友達と入所の話を進めています。ただ、その話を息子にしたところ、「母さんがそれでいいなら…。」と快く賛成してくれましたが、嫁と嫁親に大反対されました。「今は賃貸でもお義母さんが死んだらこの家に入るつもりだ。一人息子なのだから財産をすべて継げるはずだ。そういったことを考えて余裕があると思って孫達を私立に入れた。入所金がほとんどかからない年金だけですむような施設を探せばいいではないか。」というようなことを嫁と嫁親に言われ、何と言う言い草だろうと驚きました。

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胃ろうで養老ホームの父に何をしてあげられる?


トピを開いていただき、ありがとうございます。

タイトルどおりです。

現在父の状況は
誤嚥性肺炎と食欲廃絶の時期を経て、胃ろうになり、
口からは一切ものが食べられません。

元気なときは車の運転や畑仕事、ちょっとした大工仕事、マージャンが好きな父でした。
でも、ホームではどれもできず、それ以前に何もする気力がありません。
一時期痴呆を疑ったほどわけのわからない状態で、テレビさえ見ようとしませんでした。
今は野球は見ます。
簡単な会話「いたいところない?」「いたいところはない」
はできます。私や家族の名前は覚えてない気配なので、
自分から、「ぽんただよ、元気?」と名乗ります。
もともと無口で会話を楽しむ人ではないので、問題行動もないしぼけているわけではないのかもしれません。
足元がおぼつかないのに歩いては転倒、骨折を繰り返し、今は車椅子です。

訪問すると、ベッドで寝るかテレビを見るかしています。
胃ろうなど、医療が必要なフロアなので、
意識がしっかりしているのは同じフロアでは父だけで
会話できる相手はいません。(みな寝たきり)

母は施設から車で30分くらいの所に兄夫婦とその子供と同居しており、
2日に1度ほど訪問しています。
わたしはフルタイムで働いており、
車で2時間くらいかかる所に住んでいます。
なので頻繁にはいけません。

訪問しても、一緒においしいものを食べられるわけでもなく、
家族の話をしてもわかるのかわからないのか興味なさそう。
テレビを前に、ぽつぽつと話らしいものをして
「何か欲しいものやしたいことある?何でも持ってくるよ」
と言っても
「べつになんもいらん」「なんもいいことはない」
と、生きる楽しみなどが全くないように見えます。

こんな父に何かしてあげられることはありますか?

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有料老人ホームへの診療情報提供書

有料老人ホームへの診療情報提供書
家族が有料老人ホームへ入所を申請することになり、
健康診断書と診療情報提供書を書いてもらうように施設から言われました。
かかりつけの病院に持っていったところ、健康診断書はすんなり書いてもらえたのですが、
「施設へ診療情報提供書は書けない。入所が決まったら、施設が提携している医療機関への情報提供書は書きます。
今どうしても欲しいというなら、自費になると思う。」と言われ、保留して帰ってきました。
このサイトを見ていると診療情報提供書は保険で3割になるようですが、
それは、病院とか医療機関宛の診療情報提供書だけなんですか?
施設への診療情報提供書は自費になるんですか?

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特別養護老人ホーム又は老人保健施設をつくろうと考えている者です。経営的(収益)...

特別養護老人ホーム又は老人保健施設をつくろうと考えている者です。経営的(収益)にはどちらが安定しているのでしょうか? 出来れば両施設の経営面における短所、長所を具体的にお願いします(出来れば運営に
関わっている方)

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都内で団地を取材したテレビ番組がありましたら、ご紹介して下さい。(光が丘団地以外で!)


都内で団地を取材したテレビ番組がありましたら、ご紹介して下さい。(光が丘団地以外で!)
その団地名が明記してあるのが必須です。

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Wikipediaの関連項目

介護サービス事業者の種類

介護サービス事業者(かいごサービスじぎょうしゃ)は、介護保険法に基づく介護保険事業者と介護保険外事業者に分けられる。加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病等により要介護状態となったもの(要介護者等)に対し、これらの者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な保健医療サービス及び福祉サービス(総称して介護サービスという)を提供する事業者。
介護保険法では、在宅の要介護者等に対し介護サービスを提供する#指定居宅サービスと、要介護者を入所させて介護サービスを提供する#介護保険施設が定義されているが、これらを包括した概念である介護サービス事業者は定義されていない。

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